今の大学の授業が難しいと考えられる理由

今の大学の授業が難しいと考えられる理由を列記しました。

考えられる理由 その2

GPA制度の導入言葉の解説へ

日本の各大学が、国際的な学業成績評価方法であるGPA(Grade Point Average)を導入し始めています。大学としては、学生の学習意欲の向上につながることを期待しての導入ですが、学力が低い学生、モチベーションが不足している学生、入学後良いスタートを切れなかった学生、体育会等クラブ活動等で学業以外が多忙な学生にとっては、導入後は間違いなく単位取得、進級、卒業が難しくなる方向に向かっています。

特に具体的な弊害としては、近年学力の低下が著しく、英文を扱った講義ができない・基本的な理論の指導にしても、基礎中の基礎から教えなければならず、本題の理論の指導まで到達できない等の問題点が生じています。

考えられる理由 その3

講義評価・授業評価制度の導入言葉の解説へ

授業の充実改善を目的として、学生による講義評価・授業評価が大学で行われます。これは、大学で行われるすべての授業を対象として、アンケート等の調査を実施するもので、各大学はその結果の公表を含めて義務づけられています。

ですから、大学の教授、教授、助教授、講師等の教員の授業が改善されるという側面と、講義評価・授業評価制度は授業に対する取り組みが意欲的な学生中心に制度が動いていきますので、授業に対する取り組みがうまくいっていない学生、授業に対する取り組みが希薄な学生にとっては、その結果として授業の難度化の可能性が考えられ、数年前では問題にならなかったケースで、授業について行けない事態の発生が今後予想されています。

◆言葉の解説

《新学習指導要領とは》

「ゆとり教育」「生きる力」をキーワードとして、新学習指導要領では学習内容の大幅な削減が行われています。

それは、1992年実施の指導要領に比べても小学校6年間で511時間、ゆとり教育開始の1980年の指導要領と比べると718時間、1971年、最も充実していたと言えわれる時期の指導要領と比べてるとなんと1000時間もの削減になっています。

「ゆとり教育」というキーワードでは、基礎・基本の定着を図り、生きる力を身に付けさせるため、「総合的な学習の時間」「情報教育」「インターンシップ」を導入することなどが謳われています。それに対して、子どもの学力の低下を心配する声や、総合的な学習やインターンシップの導入に対する戸惑いなど否定的な面がクローズアップされています。

「生きる力」というキーワードでは、現場の教師が正しく理解し、全く新しい発想で授業を変えていかなければ「生きる力」を育むことはできないという教育現場での戸惑いの声が伝わってきています。

《GPA制度とは》

アメリカにおいて一般的に行われている学生の成績評価方法の一種です。

大学の授業科目ごとの成績評価に対して、全科目の評価を評点(グレードポイント)に換算し、その単位数で加重平均することによって算出されたもので、広くアメリカの大学で採用されている世界に通用する成績評価システムです。

GPAによって学生自身が自分が学習した効果を把握することができるメリットがあるだけでなく、科目の履修にあたって、ただ卒業するのに必要な単位を取得するというのではなく、学生が主体的かつ効率的に大学における学業を充実させる効果をあげることを目的としてこの制度を導入する大学が多いようです。

《講義評価・授業評価制度とは》

文字通り、日本の大学が導入している、授業内容について受講した学生が評価する制度です。

大学で開講されている授業の内容や進め方などについて、受講している学生に評価してもらう大学が急激に増えている。今では、国立大学の実施率は97.0%に達するとの調査もあります。

文部科学省が発表した調査によると、2001年現在、4年前の1997年の倍近くに増えた。特に国立大学は実施率は97.0%にも達するとのこと。

教員の意識や教育技術を高め、授業内容を改善しようというのが授業評価の狙い。中には、評価の高い教員を表彰する大学もあり。制度が生まれたのはアメリカで、1950年代に学生たちが自主的に実施したのが始まりと言えわれる。60年代後半になると「学生サービス」や「情報公開」の観点から全米の多くの大学で制度化されたが、日本では数年前まではほとんど実施されていませんでした。

こうした中、教育とその向上にも目を向けさせるきっかけとなったのは、1991年、文部科学省 大学審議会での設置基準の大綱化で、大綱化以来、大学政策は自由化・規制緩和の流れの中にあります。そして大綱化によって、自己点検・自己評価が努力義務として制度化され、1999年にはその結果の公表を含めて義務化されました。

その他 さらなる大学を取り巻く環境の変化

  • 国立大学法人化、私立学校法の改正(予定)
  • 大学院における高度専門職業人の養成
  • 第三者評価による競争原理の導入
  • 自己変革、自己改革の動き
  • 国際競争に足る人材育成の要請
  • 産業界からの即戦力の要請
  • 法人運営の効率性
  • 透明性向上の要請
  • 人口減少期の到来
  • 増え続ける学校数
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